機構概要

日本放射線治療専門放射線技師認定機構について

 本機構は、関連学会等との連携による統一的基準に基づいて、医療施設で放射線治療に従事する診療放射線技師の専門性を審査・認定するとともに、その専門教育の振興を図っています。2005年3月に日本放射線腫瘍学会・日本放射線技師会・日本放射線技術学会の3団体の合意により設立され、2020年4月からは一般社団法人として、事業の継続性と公益性をより高めていくよう活動を開始しております。定款に定める各事業を通じ、国民の福祉と社会の発展に寄与することを主たる目的とします。


理事長挨拶

理事長 奥村雅彦
(森ノ宮医療大学)
 渡邊良晴 前理事長の後任とし、平成29年度より日本放射線治療専門放射線技師認定機構の理事長に就任いたしました。 令和2年4月からは、一般社団法人としての機構の理事長として、さらに尽力する所存です。
 機構発足前の2001年から2004年にかけて放射線治療施設における誤照射事故の報道がなされ、医療過誤に繋がる要因の潜在性と安全管理体制の重要性への認識を改めて問われるものとなりました。本機構はこうした背景を転換するため、専門性の統一的評価を目的とした認定事業をはじめ、全国での統一講習会開催、直線加速装置や治療計画装置を実際に使用しての実習型講習会などの事業を実施して参りました。診療放射線技師の放射線治療への専門性を高めてきたことで、昨今では種々の施設要件として認識いただけるまでになりました。
 コンピュータ技術や機械工学の発展による高精度放射線治療が普及期を向かえた現在、この発展はがん患者に多大な恩恵をもたらしましたが、同時に、診療放射線技師がこれまで以上に多くの専門的知識を修得し、精度の高い診療業務をおこなうことが求められることになってきていると言えます。画像誘導放射線治療や適応放射線治療(ART)のためのDeformable image registration導入は、物理的技術的精度以外に、治療患者の身体的精神的状態の把握とそれに適応した治療技術の選択・適用を必要とします。本機構は、放射線治療を選択されたすべてのがん治療患者さんに、安全で質の高いチーム医療を提供するため、コンベンショナルな技術にとどまらずさらに高次元の高精度放射線治療に対応できる放射線治療専門放射線技師の輩出を目指し、学術教育事業を充実させて参ります。常に患者に寄り添う我々の診療業務に必要なノンテクニカルスキル教育もあわせて充実させながら、放射線腫瘍医、看護師、医学物理士、研究開発者と協調し、関連する学会・団体とともに放射線治療提供体制の充実を進めていきたいと考えています。今後ともご指導、ご鞭撻の程よろしくお願い致します。



 本機構は下記の事業を行っております。
  • 放射線治療専門放射線技師の認定、養成、技術向上および医療安全に関する研修、関連学会および団体との連携に関する各事業
  • 機関誌等の出版事業
  • 放射線治療に関する調査および啓発事業
  • その他本法人の目的達成のため必要な事業

定款
一般社団法人 日本放射線治療専門放射線技師認定機構定款 ( PDF )


事務所所在地および連絡先
郵便番号113-0033 東京都文京区本郷1−33−4 UP BASE 水道橋203
 電話:03-3815-9311 FAX:03-3815-9311 電子メール: rtt.office@radiation-therapy.jp
※機構へのご連絡は電子メールでお願いしております。 電話でのご質問等には対応いたしかねます。

一般社団法人日本放射線治療専門放射線技師認定機構 役員

役 職  氏  名 所  属 
理事長 奥村 雅彦 森ノ宮医療大学
副理事長 佐藤 弘史 九州国際重粒子線がん治療センター
専務理事 成田 浩人 銀座 慈秀会クリニック
理 事  小口 宏 飯田市立病院
理 事  佐藤 智春 東洋公衆衛生学院
理 事  南部 秀和 近畿大学病院
理 事  鈴木 幸司 山形大学医学部附属病院
理 事  清水 秀年 愛知県がんセンター
理 事  大野 達也 群馬大学(公益社団法人日本放射線腫瘍学会)
理 事  川守田 龍 多根総合病院(公益社団法人日本診療放射線技師会)
理 事  辰己 大作 都島放射線科クリニック(公益社団法人日本放射線技術学会)
理 事  中島 大 がん研有明病院
監 事  川村 愼二 帝京大学福岡医療技術学部
監 事  山森 和美 帝京大学ちば総合医療センター






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